前原 健二 （マエハラ ケンジ）
| 先端教育人材育成推進機構 | 教授 |
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教育・研究活動状況
教育・研究活動状況
主な研究分野
ドイツの教育、教員、学校経営、教育改革
日本の教育制度論、教育行政学
日本とドイツの「中途入職教員」
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会
科学研究費補助金, ワーク・ライフ・バランスの視点を踏まえたドイツの教員研修改革の比較制度論的探究, 基盤研究C, 2019年04月 - 2022年03月, 競争的資金 - 日本学術振興会
科学研究費補助金, 教職キャリアの多様化を見据えた「中途入職教員」活用に関する教育行政施策の研究, 基盤研究C, 2019年04月 - 2022年03月, 競争的資金 - 日本学術振興会
科学研究費補助金, 日本型教育経営システムの有効性に関する研究：新たな学校像における教育の専門性, 基盤研究B, 2016年04月 - 2020年03月, 競争的資金 - 日本学術振興会
科学研究費補助金, 多忙化縮減をめざす学校と支援スタッフの連携協力の在り方に関する調査研究, 基盤研究B, 2016年04月 - 2019年03月, 競争的資金
研究活動情報
書籍等出版物
- Teacher Shortage in International Perspectives: Insights and Responses Non-Traditional Pathways to the Teacher Profession
2025年02月, Axel Gehrmann et al., Springer, 978-3-658-45397-8 - 現代ドイツの教育改革
2023年07月, 9784866860312 - 必携教職六法
2023年01月, 解説項目「教育学」, 協同出版 - 公教育制度の変容と教育行政 横井敏郎編、福村出版
2021年10月, 第4章「現代公教育制度の変容をめぐる理論的課題」, 福村出版, 978-4571101946 - 教員養成における「実践的」プログラム 中国の知見に学ぶ
2019年03月, 岩田康之、三石初雄ほか, 教員養成における「実践的」プログラム ―政策動向の概観―, 東京学芸大学出版会 - 教育経営ハンドブック（講座現代の教育経営5）
2018年06月, 日本教育経営学会編, 項目執筆「教師教育」, 学文社（東京） - 『支援スタッフで学校は変わるのか 教員との協働に関する実態調査から』
2018年03月, 樋口修資・青木純一・坪谷美欧子, ドイツの支援スタッフ問題, アドバンテージサーバー - 教育のために―理論的応答
2007年05月, 田原宏人、大田直子、小玉重夫、高野良一, 第４章ドイツにおける｢機会均等」の教育制度論, 世織書房, PISAショック以後のドイツにおける教育の機会均等に関する議論を整理し、｢機会均等｣を教育制度の原理として論じることの意味について検討した。機会均等は単なる機械配分のための機械的原則ではなく、平等の原理と最善の原理のふたつの軸の間を｢折り返す」動的な原則として理解されるべきであり、そこでは教育に求める機能の変化や教育を実現する力量の進歩が大きな意味を持つことを示した。 - 日本の教員評価に対するILO・ユネスコ勧告
2002年06月, 堀尾輝久、浦野東洋一、勝野正章、小野田正利、中田康彦、坪井由実, 業績評価としての対話と承認―ドイツの勤務評定の現状と展望, つなん出版, 現代日本における教員評価に関する議論の参考として、ドイツの教員評価についての最新の制度と議論状況を検討した。
論文
- 教育政策研究の30年 - 規範的アプローチの方法論の検討
2023年07月, 前原健二, 単著, 日本教育政策学会年報, 日本教育政策学会, 30 - 批判的社会理論としての「承認論」からみる教育制度研究
2022年10月, 前原健二、藤野寛, 共著, 教育制度学研究, 日本教育制度学会, 29, 研究論文（学術雑誌） - ドイツにおける「中途入職教員」研究の現状
2022年03月, 前原健二, 単著, 次世代教育研究センター紀要, 東京学芸大学次世代教育研究センター, 3, 研究論文（大学，研究機関紀要） - Lehrkräfteausbildung und Lesson Studies in Japan. Das glückliche Paradoxon eines „leichtgewichtigen“ Ausbildungssystems
2021年10月, MAEHARA Kenji, 単著, SEMINAR 3/2021, Der Bundesarbeitskreis Lehrerbildung e.V., 研究論文（学術雑誌） - ドイツの中途入職教員関連施策の現状と課題
2021年03月, 前原健二, 単著, 東京学芸大学次世代教育研究センター紀要, 東京学芸大学次世代教育研究センター, 2, 研究論文（大学，研究機関紀要） - The role of education and how the Japanese Government’s priorities for moral education are realized through the education system.
2020年11月, KOZUMA Shinjiro, UEDA Midori, TERUYA Shota, TAKAHASHI Nozomu and MAEHARA Kenji., 共著, 福岡大学教職課程教育センター紀要, 福岡大学, 5, 研究論文（大学，研究機関紀要） - 討論とまとめ（課題別セッション 教育制度にとってのジェンダー・家族
2020年11月, 前原健二, 単著, 教育制度学研究, 日本教育制度学会, 27, （MISC）研究発表要旨（全国大会，その他学術会議） - 教育制度論は家族・ジェンダーをどのように論じてきたか（課題別セッション）
2020年11月, 前原健二, 単著, 教育制度学研究, 日本教育制度学会, 27, （MISC）研究発表要旨（全国大会，その他学術会議） - 地方教育行政における「正義」について考える
2020年10月, 前原健二, 単著, 日本教育行政学会年報, 日本教育行政学会, 46, 研究論文（学術雑誌） - ドイツの学校ソーシャルワーカーをめぐる制度環境の検討
2020年03月, 前原健二, 単著, 次世代教育研究センター紀要, 東京学芸大学次世代教育研究センター, 1, 研究論文（大学，研究機関紀要） - 教育学は＜能力主義＞をどのように論じてきたか
2019年11月, 前原健二, 単著, 教育制度学研究, 日本教育制度学会, 26, 研究論文（学術雑誌） - ドイツの学校ＳＳＷ―教員の「働き方」改革の可能性（現代の教育世相を読み解く
）
2019年05月, 前原健二, 単著, 月刊高校教育, 学事出版, 2019年6月 - 続・『教職中途入職者』に関する予備的考察
2019年03月, 単著, 教員養成カリキュラム開発研究センター年報, 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター, 18 - 〈研究ノート〉現職教員研修の大学及び成人教育施設への移管 ―ドイツ・ニーダーザクセン州の事例―
2018年12月, 単著, 教育学研究, 日本教育学会, 85, 4 - 2000年以降のドイツにおけるギムナジウム年限改革 ―新制度主義的方法意識を踏まえた政策転換要因の分析―
2018年11月, 単著, 教育制度学研究, 日本教育制度学会, 25 - 現代校教育制度の変容をめぐる理論的課題（「課題研究Ⅰ 報告1）」
2018年10月, 単著, 日本教育行政学会年報, 日本教育行政学会, 44 - 〈課題研究報告〉日本型教育経営システムの有効性に関する研究：新たな学校像における教育の専門性（2）―システム形成の歴史に注目して―討論のまとめ
2018年06月, 単著, 日本教育経営学会紀要, 日本教育経営学会, 60 - 「教職中途入職者」に関する予備的考察
2018年03月, 単著, 教員養成カリキュラム開発研究センター年報, 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター, 17 - 教師教育における地域と大学の協働
2018年03月, 単著, 北海道地区私立大学教職課程研究連絡協議会会報, 37 - 新たな学校像における教育の専門性(1)ドイツの事例から
2017年06月, 単著, 日本教育経営学会紀要, 日本教育経営学会, 59 - ドイツ・ニーダーザクセン州における現職教員研修改革の効果と展望
2017年03月, 単著, 教員養成カリキュラム開発研究センター年報, 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター, 16 - 日本における教員養成の「高度化」と教職の社会的地位
2016年02月, 単著, 『教員養成カリキュラム開発研究センター年報』, 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター, 15 - 「地域主権」改革と学校制度法定主義を問い直す
2015年10月, 単著, 『教育制度学研究』, 日本教育制度学会, 22 - ケースメソッド型研修の定量的評価の試み
2015年03月, 単著, 教員養成カリキュラム開発研究センター研究年報, 14 - 「地域主権」と学校制度のガバナンス ドイツにおける中等学校制度論議を素材に
2014年07月, 単著, 日本教育政策学会年報, 21 - A critical historiographical analysis of Japan’s educational policies from the end of the World War II to 2011. I
2014年07月, 単著, talian Journal of Sociology of Education, 6, 2 - TURKEY AND JAPAN: GENERAL OUTLOOK OF EDUCATION SYSTEMS AND TEACHER EDUCATION
2014年07月, Hasan ŞEKER & Kenji MAEHARA, 共著, Eğitim Fakültesi Dergisi - Journal of Education, 2014, 1 - 現代ドイツの教員研修改革に関する考察 —ニーダーザクセン州における教員研修の大学への「移管」の意義—
2014年03月, 単著, 『教員養成カリキュラム開発研究センター年報』, 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター, 13 - 学校制度改革研究における『新制度主義』アプローチの可能性
2014年02月, 単著, 東京学芸大学紀要・総合教育科学系Ⅱ, 65 - 近年のドイツにおける学校制度改革の動向（海外教育制度最前線）
2013年11月, 前原健二, 単著, 教育制度学研究, 日本教育制度学会, 20 - ドイツにおける中等学校制度再編の論理
2013年07月, 前原健二, 単著, 東京学芸大学紀要・総合教育科学系, 東京学芸大学, 63 - PAC分析を用いた学校経営イメージの可視化
2013年03月, 単著, 『東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター年報』No.12, 12 - ドイツにおける教育の正義論
2012年09月, 単著, 教育学研究年報, 東京学芸大学教育学講座, 30, PISA以降盛んになっている「教育の機会均等」の原理的検討の一環として、「Aktionsrat Bildung」委員会報告書『教育の正義』及びそれをめぐる論争を整理・分析した。 - 学校の組織力強化を目標とした教員研修プログラムの開発
2011年03月, 単著, 教員養成カリキュラム開発研究センター年報, 10, 本稿は筆者がアドバイザーとして一年余りの間共同研究と試行、開発に参画した私立中高を対象とした学校の組織力強化のための研修プログラムについて検討したものである。プログラム開発の基本的な考え方、試行の過程で生じた問題の取り扱い、実施後の検討で明らかになった成果と課題などを考察した。 - 教育政策研究の「ゆくえ」
2010年07月, 単著, 日本教育政策学会年報, 日本教育政策学会, 17, いわゆる「政治主導」の動きが強まる中で「教育政策」の研究が対象とするべき領域や研究者のスタンスのあり方が問い直されている。本稿は小川正人、苅谷剛彦、黒崎勲、久冨善之らの所論を検討し、教育政策研究における規範的問いの重要性を指摘した。 - 教員研修プログラム研究の展望
2010年03月, 単著, 教員養成カリキュラム開発研究センター研究年報, 東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター, 9, 教員研修のプログラムの研究において今日重視されるべき論点について検討した。最大の論点は、教員研修が一般の企業人・職業人についての研修や人材開発とはあまり理論的・実践的な交流を持たず、いわば｢ガラパゴス化」した状況の中に存在しており、そのことが行財政的・実務的・理論的な困難につながっているという点である。 - PISA以後のドイツにおける学校制度改革の展望―｢地域共通学校｣の提唱と新しい学習論
2005年11月, 単著, 教育制度学研究, 日本教育制度学会, 12, PISAでの低成績をうけて、ドイツでは中等学校の分岐型制度の改編に関する議論が再燃している状況を分析した。分岐型を改め、学習集団の異質性を積極的に利用することをめざす新しい学校制度を構想するためには、学習についての新しい観念が必要とされていることを示した。
講演・口頭発表等
- 教育経営システムの構造変容に関する総合的研究（２） ―学校の包括的機能を再考する― ３．ドイツの学校ソーシャルワーカーの職務実態から日本をみる
2024年06月, 日本教育経営学会第64回大会, 口頭発表（一般） - 課題別セッション 学校制度研究の方法論
2023年11月12日, 日本教育制度学会第30回大会 - 公開シンポジウム 変容する公教育と学習・発達保障のゆくえ
2023年08月26日 - 民間企業等勤務経験のある教員」とは誰か ― インタビュー調査からみた教職への道 ―
2023年07月09日, 日本教育政策学会第30回大会 - 「民間企業等の勤務経験のある教員」の現状と制度的課題
2022年10月15日, 日本教育行政学会第57回大会, 口頭発表（一般） - 日本の「チーム学校」政策と教員養成
2019年12月, 教师教育省部共建协同创新中心启动仪式 暨首届东师“幼小初高大”一体化教育家成长共同体建设论坛, 口頭発表（招待・特別） - 教育制度論はジェンダー・家族をどう論じてきたか
2019年11月, 日本教育制度学会第27回大会, シンポジウム・ワークショップ パネル（公募） - Teacher Leadership, Teacher Autonomy and empowering citizens to lead happy lives in China, Korea and Japan
2019年09月, British Educational Research Association Annual Meeting 2019, シンポジウム・ワークショップ パネル（公募） - Teacher education in (trans)formation : The conflict between quality assurance and quantitative demand : comparative study among US, Russia, Japan and Germany
2019年08月, World Education Research Association 2019: Focal Meeting in Tokyo, シンポジウム・ワークショップ パネル（公募） - 教職キャリアの多様化を見据えた「中途入職教員」活用に関する教育行政 施策の研究(第1報)
2019年07月08日, 日本教育政策学会第26回大会, 口頭発表（一般） - Outline of Teacher Training and Teacher Development system in Japan
2018年11月, International Conference at the Centre for Teacher Education and Educational Research, シンポジウム・ワークショップ パネル（指名） - 教育学は能力（主義）をどのように論じてきたか？
2018年11月, 日本教育制度学会第26回大会課題研究報告Ⅴ - Lehrerbildung in Japan
2018年11月17日, 3. TUD-SYLBER KONFERENZ, シンポジウム・ワークショップ パネル（指名） - Teacher Education in Japan - an overview
2018年09月, SECOND INTERDISCIPLINARY AND RESEARCH ALUMNI SYMPOSIUM IJADE 2018, シンポジウム・ワークショップ パネル（指名） - Qualitätssicherung im Lehrerbildungssystem Japans – Zum Diskurs um Standards für die Lehrerbildung im 21. Jahrhundert
2018年03月, DGfE Kongress 2018, 口頭発表（一般） - 現代公教育制度の変容をめぐる理論的課題（課題研究Ⅰ現代教育における多様化と包摂の工作 ―公教育制度の変容と教育行政(１)
2017年10月, 日本教育行政学会第52回大会（日本女子大学） - 「公開シンポジウム「混沌とする世界政治の中の教育政策 ドイツ」
2017年07月, 日本教育政策学会第24回大会（京都女子大学） - ドイツにおけるギムナジウム政策をめぐる言説分析
2017年07月, 日本教育政策学会第24回大会（京都女子大学） - 日本型教育経営システムの有効性に関する研究
2017年06月, 日本教育経営学会第57回大会 - ドイツ・ニーダーザクセン州における現職教員研修改革の効果
2016年10月, 日本教育行政学会第51回大会 - 日本型教育経営システムの有効性に関する研究〕「新たな学校像における教育の専門性(1) —担い手（スタッフ）に着目して」
2016年06月, 日本教育経営学会第56回大会 - 日本における教員養成の「高度化」と教職の社会的地位
2015年11月, 東北師範大学教師教育国際シンポジウム「社会転換期における教師教育」 - ドイツにおける教育政策の「新自由主義」的理解の諸相
2015年07月, 日本教育政策学会第22回大会 - 学校改善の支援に関する国際比較研究(その2)
2015年06月, 日本教育経営学会第55回大会 - 「ケースメソッド」を用いた教員研修の定量的評価の試み
2015年06月, 日本教育経営学会第55回大会 - 「地域主権」と学校制度法定主義を問い直す」（課題別セッションI：戦後教育制度の原理について可能性と限界を論じる
2014年11月, 日本教育制度学会第22回大会 - 諸外国における公立初等・中等学校の 教員数の決定・配分に関する制度の研究
2014年11月, 日本教育制度学会第22回大会 - 学校改善の支援に関する国際比較研究（その１）
2014年06月, 日本教育経営学会第54回大会 - ドイツの学校経営事情と学校事務
2013年12月, 日本教育事務学会第１回大会 - 学校制度改革研究における「新制度主義」アプローチの可能性
2013年08月, 日本教育学会第72回大会 - ドイツにおける校内研修支援政策の現状
2013年07月, 日本教育政策学会第20回大会 - 国際的動向を踏まえた学校のリアリティと改革の方向性
2012年08月, 日本教育学会第71回大会 - 現代ドイツの学校制度設計における地域主権 ―日本との比較を踏まえて―
2012年07月, 日本教育政策学会第19回大会 - ドイツ各州における分岐型学校制度の現代的再編
2011年11月, 日本教育制度学会 - 大学と教員研修の関わり ―最近の日本の状況―
2011年09月, 教師教育中的実践輿合作 - PAC分析を用いた学校経営イメージの可視化
2011年08月, 日本教育学会 - ドイツにおける「教育の正義」論議の展開 ―"Aktionsrat Bildung"報告書（2007）以降を中心に―
2011年07月, 日本教育政策学会 - Some problems of in-service training for teachers : based on a hearing survey at prefectural level in Japan
2010年12月, The 2nd East Asian Conference on Teacher Education Research - 学校の自律性の強化と、校長のリーダーシップの確立：日本の教育改革の10年間の経験と課題
2010年10月, 学校改进与校长专业发展国际研讨会(International Conference on School Improvement and Principal Professional Development) - 日本の教員養成における大学と学校のパートナーシップ
2010年10月, 中日学術検討会「教師専業化与教師教育」 - 日本の教員養成における大学と学校のパートナーシップ
2010年10月, 教師専業化輿教師教育
